WEBセミナー of 北近畿、兵庫県丹波市に拠点を置き兵庫、京都、大阪で国産木材の住まいづくりを展開する芦田成人建築設計事務所

木造の建物は火災に弱いのでしょうか？

木材が燃えて炭の状態になる事を炭化と言います。
一般に柱や梁と言ったある程度の太さのある木材は全体が一度に燃え尽きるのではなく表面の部分から徐々に炭化層を形成し、内部への酸素供給を阻止して内層への熱の伝達を遮断して熱分解を抑制しようとしますので、ある程度の断面積の材料であれば、全体が燃え尽きるまでの時間を遅らせる事が出来るわけです。

一般に、その速さは1分間に約0.6～0.7ミリ程度と言われています。

火災現場のニュース映像などを見ていると、崩れ落ちずに残った家の骨組みだけが炭のような状態で残っているのを見た事はありませんか？


では火災時の温度について見てみます
200℃前後；木材の成分が熱分解されてガスを発生し始めます。この場合のガスは二酸化炭素と水蒸気の不燃性のものと、一酸化炭素、メタン、エタン、水素、アルデヒド、ケトン類、有機酸などの可燃性のガスです。
250～290℃；着火温度と言い、口火を近付けると持続する炎を生じます。
260℃；木材の火災危険温度として防火上の基準温度とされています。
390～480℃；発火点と呼ばれ口火無しでも自然発火する温度と言われています。


つまり、木造の建物は柱や梁と言った材料自体の断面積を大きくすれば全てが燃え尽きるまでの時間は稼げるので、その間に避難したり若しくは一生懸命に初期消火に勤めれば、又これまでと同じように使い続けるか、若しくは補強する事で存在し続けられるのです。


出展；Tomｐson.H.E.F.P.J..VOL8.№4.1958

表は木、鉄、アルミの加熱後の強度の低下を示したものですが、加熱後、鉄とアルミはわずか数分で極端に強度が落ちるのに対し、木材の低下の割合はゆっくりとしたものである事が分かります。
一般に鉄は火に対して強いと思われがちですが、鉄骨単体では耐火建築物としては見なしてもらえずに耐火被覆と言う、急激な耐力の低下を起こさないような処理を施して初めて耐火建築物と言う耐火性のある建物とする事が出来ます。

一時期、外張り断熱以外は皆、駄目な工法と言う誤った風潮が世の中を席巻した時がありましたが断熱の工法は従来からある充填断熱工法であれ外張り断熱であれ、そのメッリトとデメリットをきちんと理解して費用対効果を考え、尚且つ正しい施行が行われていなければ意味のないものとなります。

つまり、どちらの工法であれ、きっちりと施行されていれば性能上特段、問題となる事はありません。

最後に、その両方の工法によるメッリト、デメリットを挙げますのでちゃんとご理解の上、設計者や施工者にご相談下さい。

1.断熱材が躯体の外側にあるので施行後の確認がし易い。

2.壁内の空間を利用して配線や配管のためのスペースとして活用できる。

1.充填断熱に比較して、コストが割高になる
ある試算によると４０坪の家で充填断熱の材料費＋施行費が８５万円程度であるのに　対し、外張り断熱ではそれが１５６万円程度にもなると言う結果もあるほどコストは高くつきます。

2.断熱材の厚みに限界があるので次世代省エネルギー基準をクリアしようとすれば施行上非常に困難な場合がある。
（次世代省エネルギー基準とは住宅の断熱の指標を考える上での基準となるもので建設地によって全国を６つの地域に区分し、その地域区分の中で屋根や壁、床と言った部位ごとの断熱材の厚みなどを指定しています。）

3.基礎ではシロアリによる食害に注意が必要
シロアリが生息する温暖地では地面に接する基礎の外側に断熱材を施行すると格好の餌として食害を受ける場合がありますので対策が必要です。

1.先にも挙げましたように外張り断熱に比べるとコストは抑えられるケースが多いです。
2.断熱材の厚みを確保しやすいので施行部位によって次世代省エネルギー基準などの性能を確保しやすい場合がある。

1.防湿フィルムの施工ミスなどがあると壁内で結露を生じる事がある。
2.壁の中に流れる気流を止めるための施行が必要となります。

例えば適材適所に考えて両方の工法を部位によって使い分けると言う事も選択肢の一つとして考えてみても良いのではないでしょうか？

最近は各金融機関のWEBサイトを覗いてみるとどの金融機関でも、住宅ローンシミュレーションを試みる事が出来るようになっています。

ちなみに、旧住宅金融公庫、現フラット35のシミュレーションがこちらから出来ます。


その時に重要なのは、今と、これからを見つめる事です。今何にどれだけのお金が必要で、無駄はないのか？と言った家庭版の事業仕分けをしてみる事。

そしてこれからの人生に何があって、その時に必要なお金はどの程度なのか、と言ったおおよその見通しをたてる事です。例えば子供が進学のたびにどんなお金が必要かと言った事などです。

仮に今、賃貸住宅にお住まいなら想像しやすいとは思いますがこれから組もうとしている住宅ローンが、毎月支払っている家賃とさほど変わらない額なら多分払っていけそうと思うはずです。

しかし、これだけ借りたいから借りちゃえ～なんて勢いでローンを組んじゃうと後で痛い目に遭いますよ。

無理のない毎月支払額から自分が借りられる総額を算定してローンを組む。
つまり借りられる額よりも、返せる額に留めておくと言うのが基本です。

もっとも、ちょっとぐらい多くたってと言う方には頑張って発奮していただくしかないのですが・・・。

「坪単価が安い」と言うのは実に惹かれる言葉なのですが、さてモデルハウスに出掛けて行って、そのモデルハウスがまるまるその単価で出来ている事はまずありません。

さて「坪単価」ってなんだろう？と言う事にお気付きの方もいらっしゃるでしょう。

とあるハウスメーカーの広告より抜粋です。

※この坪単価は施行面積115.71㎡（35坪）以上の本体工事価格となります。本体工事価格は施行面積を基に算出しています。施行面積は延べ床、ポーチ、バルコニー、テラス、内部吹抜け、ポーチ階段、外部ふかし壁を含みます。地盤調査（調査結果により地盤補強工事が発生する場合があります）、門塀工事、屋外電気配線、屋外給排水工事、下水道接続工事、雨水排水工事、家具、電化製品、その他諸費用等は含まれていません。

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となる訳ですがこの場合の屋外電気配線や屋外給排水工事、下水道工事、雨水排水工事とはどういった部分かを下図に示しています。



図は屋外排水についての説明ですが、一般に給排水や電気配線の屋内部分とは建物本体壁面から外へ1.0ｍまでの範囲（図の赤い線）を表します。そこから外（図の青い線）が屋外と言う扱いになる事が多く、建物から道路までの距離が離れれば離れるほど屋外部分が増える事になります。

又図のピンク線のように必ず家の前の道路に公共下水管が通っているとは限りませんので、その場合も又屋外部分が増えることになります。ちなみに下水道工事とはこの公共下水道へつなぎ込む工事の事で、道路のアスファルトをめくって通行止めや片側通行にするための許可申請なども必要となります。

屋外部分が増えるという事はつまり、本体工事に含まれない金額が増えると言う事ですのでそう言った立地条件による増額と言うのも良く見極める必要があります。

私どもがお伝えする坪単価とは含まれている内容が違う

見学会などで「この住まいの坪単価は？」などと質問を受ける事があります。
私がお伝えするのは工務店さんとの請負契約のほぼ総額を坪で割ったものをお伝えする事が多いので、上記のメーカーのチラシなどと比較すると、かなり金額的には高いと、お感じなる事でしょう。

しかし、私共の標準的な設計では主要な部屋のエアコンや、給湯器、殆どの部屋の照明器具までトータルにコーディネートし、外構工事まで図面に落とし込んでいますので、後はカーテンや冷蔵庫程度まで入れていただき電話の引き込み工事までしていただければ、ほぼ生活が始められる、そのような状態の坪単価と上記のような、そのままでは生活は出来ない坪単価を比較しても、比較になりません。

要は、何をどこまで含んだ坪単価なのかをよーく見極めて比較検討する事が大事なのです。

私が思う坪単価とは

建築の見積りをご覧になった方でしたら、ご存知かもしれませんが建物の値段は何の材料が何個又は何㎡或いは何㎥あるからいくら、職人、何人が何日掛けて工事するからいくらと言った材料費と人件費、それにかかわる経費から成り立ち、それを各項目ごとに積み重ねていく積み上げ方式と言う金額の算出になり、

決して総額がこれくらいだからそれを工事手間量ごとに按分して配分すると言うものではありません。

ですから坪単価と言うのはその建物が出来上がった結果を坪数で割った結果論でしかないのです。

坪単価はあくまでも目安、きっかけでしかない事をお忘れなく。

そこから、コストを下げるには設計者の独断では決して出来ません、住まい手の割り切りや覚悟も必要で、後から出来る事、今じゃあないと駄目な事など物事に優先順位をつけてコストを下げる努力をしないと駄目です。

肝心なのは人任せにしない事、プロのアドバイスを受けながら、自分達色の家を目指す事です。